事業の組織

　事業の推進及び検討にあたっては、内外の有識者で構成する３委員会（または部会）を設置し、総合的に本事業を展開します。 委員会は次のとおりです。

　・「粒子線がん治療に係る人材育成委員会（全体の指針、計画の検討）」（９名）

　・「粒子線がん治療に係る協働機関代表者会議（各７施設の代表者による協力、連絡調整）」（８名）

　・「粒子線がん治療に係る人材育成評価委員会（事業の進展状況の評価、勧告）」（４名）

　更にこの「協働機関代表者会議」の下に、具体的な作業を行う７施設からなる「粒子線治療に係る協働機関実務者会議」を設置しました。（約３５名）

７ヵ所の協働機関は以下のとおりです。

・国立がんセンター東病院
・国立大学法人 大阪大学
・国立大学法人 筑波大学 陽子線医学利用研究センター
・静岡県立 静岡がんセンター
・兵庫県立 粒子線医療センター
・独立行政法人 放射線医学総合研究所 重粒子医科学センター
・財団法人 若狭湾エネルギー研究センター 粒子線医療研究室
◆医用原子力財団は、全体の組織、事業を統括する事務局の役割を担当します。